対艦ミサイル
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対艦ミサイル(たいかんミサイル)は、陸上、艦艇、潜水艦、航空機などに装備され、名の通り敵の艦船を破壊するのを目的としたミサイル。
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概要
発射プラットフォームにより地対艦ミサイル、艦対艦ミサイル、空対艦ミサイルなどに分類される。
戦術用途の対地ミサイルの一部と艦対空ミサイルの多くは艦船攻撃用途に用いる事も可能であるが、これらは通常、対艦ミサイルとは呼ばない。しかしながらSS.11/12、ヘルファイア、スタンダード等一部のミサイルは専ら対艦用途に装備される場合があり、そのような場合には対艦ミサイルと呼ばれる場合もある。
誘導兵器であり、初期には目視誘導のものもあったが、現代ではレーダーもしくは赤外線による自律誘導を行なうものが主である。艦船を撃破するために比較的炸薬量も多い。歴史的には第二次世界大戦中のバットやフリッツX、Hs293を嚆矢とする。ただし、前者二つは自身の推進装置を持たない、航空機から投下する誘導爆弾であり、厳密には対艦ミサイルとは異なるものであった。Hs293は輸送船攻撃などで戦果をあげ、フリッツXはイタリア海軍の戦艦ローマを撃沈する戦果を挙げている。
第二次世界大戦後では、まず強力な対艦航空戦力を有さなかった東側で開発が進んだ。1950年代にはソ連のP-15(SS-N-2)が実用化されている。これが1967年にイスラエル海軍の駆逐艦エイラートを撃沈すると、西側でも対艦ミサイルの開発に拍車がかかり、エイラート事件以前からのペンギン等も含めて、1970年代にはハープーンやエグゾセなどが実用化された。日本においても、比較的早期から対艦ミサイルの開発を進めており、1980年には80式空対艦誘導弾を採用している。
現在の対艦ミサイルは対空レーダー及び艦対空ミサイルで防御を固める敵艦を撃破すべく、長射程かつ敵艦レーダーの探知高度より低空を飛行する能力が求められ、ターボジェットエンジンを装備し海面ぎりぎりの低空を巡航飛行することが多い。そのため対艦ミサイルは巡航ミサイルと共通する性質(推進方式・飛行経路など)を持っているといえる。近年では対艦ミサイルを発展させて対地攻撃能力を付与させた装備(Harpoon block IIやSLAM)も開発されている。
対艦弾道ミサイル
対艦弾道ミサイル (ASBM)とは海上の艦船を対象とした準中距離または中距離の準弾道ミサイルである。通常速度はマッハ10で現時点では最終段階において艦船に搭載される防御システムでは対抗手段が事実上無いと言っても過言ではない。[1]
ASBMは大型の通常弾頭を備えたり運動エネルギーによって航空母艦等を破壊する能力を有するが核兵器とは異なり、正確に命中しなければ効果が少ない。その為、従来の弾道ミサイルとは異なり、打ち上げ後、弾道飛行に移った後、目標に対して精密な誘導を必要とする。
歴史
アメリカ国防総省の報告によると2005年に中国がDF-21Dと称する最大射程3,000キロメートル (1,900 mi)の世界初の対艦弾道ミサイルを開発して試験を行ったとされる。2007年から2008年に初期作戦能力を獲得すると見られる。
誘導装置はUAVや人工衛星による誘導が加えられた革新的な装置であると推定される。[2] DF-21対艦弾道ミサイル自体は既に2009年から配備され運用されている。[3][4]
対艦ミサイルの一覧
ファイル:Flag of the United States.svg アメリカ合衆国
ファイル:Flag of the United Kingdom.svg イギリス
- シースクア
- シーイーグル
- テセオ
- マルテ/シーキラー
ファイル:Flag of South Korea.svg 韓国
ファイル:Flag of Sweden.svg スウェーデン
- Rb 04
- Rb 05
- RBS-15
ファイル:Flag of the Soviet Union.svg ソビエト連邦/ファイル:Flag of Russia.svg ロシア
- P-15「テルミート」
- P-50「マラヒート」
- P-700「グラニート」
- Kh-31
- Kh-35
- P-270「モスキート」(Kh-41)
- Kh-59「オーヴォト」
- P-800「オーニクス」(Kh-61)
脚注
- ^ Report: Chinese Develop Special "Kill Weapon" to Destroy U.S. Aircraft Carriers, U. S. Naval Institute, March 31, 2009.
- ^ PLAN ASBM development, informationdissemination.net, March 28, 2009.
- ^ Military Power of the People’s Republic of China 2008, Office of the Secretary of Defense, p. 2 (p12 of PDF)
- ^ “How China could scupper US naval power”. SCMP (10/1/2009). 2009-01-10閲覧。
関連項目
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