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毎日jp

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

毎日jp
URL mainichi.jp
タイプ ニュースサイト
運営者 毎日新聞社
設立日 2007年10月1日
アレクサ
ランキング
1030位(日本71位)
現状 公称ユニークブラウザ1810万人(2009年11月12月平均)[1]

毎日jp(まいにちジェイピー)は、毎日新聞社が運営するニュースサイトである。

目次

概要

毎日jpは日本の新聞社の運営するニュースサイトで、最も利用者数が多いと言われている。利用者は947万3000人(2009年1月)に及ぶ[2]

新聞各社の広告資料を比較してみると、毎日jpの特徴の1つは若い世代の読者が多いことである。10~30代の読者(40%)[3]がasahi.com(16.3%)[4]やYOMIURI ONLINE(19.1%)[5]の2倍以上となっている。一方、60代以上の読者(12.9%)はasahi.com(28%)やYOMIURI ONLINE(23.9%)の半分となっている。これは数年前の毎日新聞(25.5%)[6]と比べても同様である。また最も多い読者層を比較した場合でも、毎日jpが40代(29.1%)であるのに対して、asahi.comやYOMIURI ONLINE、毎日新聞は50代で毎日jpの方が若い。

この傾向は新聞社が運営するウェブサイトの構成にも現れている。毎日新聞社が運営するウェブサイトはこの他に、毎日新聞の愛読者向けに「まいまいクラブ」。ポップカルチャーの総合情報サイトとして「MANTANWEB」がある。一方、asahi.comの「どらく」のような高齢者をターゲットにしたウェブサイトや、YOMIURI ONLINEの「発言小町」のような女性をターゲットとしたウェブサイトは設けていない。毎日新聞社は毎日jpを軸に若者にアプローチし、ビジネス[7]に結びつけようとしている。一方で若者との接触は、インターネットユーザーとの衝突といった形でも現れている。

歴史

毎日新聞社は日本のインターネット黎明期からニュースサイトを立ち上げていた。何度かのブランド変更の後、マイクロソフト社の運営する大手ポータルサイトMSNと提携し、2004年から「MSN毎日インタラクティブ」を始めた。MSN毎日インタラクティブは成功を収め、ページビューは最大で5億(2006年8月)に達した[8]。事実上、日本の新聞社ニュースサイトの第1位となった。しかしMSNの一部であり、デザインを変更したり、MSNが運営する他のカテゴリには進出できなかった[9]。そのため毎日新聞社は2007年、MSNとの提携を更新せず独自のニュースサイトを立ち上げることにした。それが毎日jpである。

第1位の動きは他の新聞社ニュースサイトにも大きな影響を与えた。産経新聞は毎日新聞の代わりにMSNと提携し、「MSN産経ニュース」を開設した。読売新聞朝日新聞日本経済新聞は提携して読み比べニュースサイト『新s』を開設し、ポータルサイトを目指した。一方、毎日jpはYahoo!ニュースからの集客でアクセス数を伸ばした[10]。2009年、新聞社のニュースサイト戦争の結果が判明した。毎日jpの首位は揺るがず、産経新聞が大幅に順位を伸ばした。新聞社ニュースサイトの命運を握る大手ポータルサイトの集客力が注目された[11]

毎日jpの立ち上げ時期と重なったのが、インターネットユーザー(特に2ちゃんねらー)との確執である。毎日jpはWeb 2.0を意識して「オープン化」を目指し、ブロガーの力を借りようと考えていた[8]。しかし一方で2007年に毎日新聞で連載が始まった「ネット君臨」では2ちゃんねらーに対する不信感を繰り返し論じていた[12]。2008年には毎日デイリーニューズWaiWai問題や「ウィキペディアで犯行示唆」の誤報事件[13]が発生し、2ちゃんねらーと衝突が起きた。

沿革

前史

  • 1995年8月 - JamJamを開設[14]
  • 1996年4月 - 娯楽サイトAULOSを開設[14]
  • 1999年11月 - JamJamとAULOSを統合。毎日インタラクティブを開設[14]
  • 2000年 -「JAMJAM事件」の判決が下る[15]。競合他社がホームページ上で「JamJam」に類似するマークを使う事は、商標法上の「商標の使用」に当たるとの判断が下された。一方で損害不発生の抗弁も認められた。
  • 2004年4月 - MSN毎日インタラクティブを開設[14]
  • 2005年11月 - まいまいクラブを開設[14]

沿革

  • 2007年10月 - 毎日jpを開設[14]
  • 2008年6月 - 毎日デイリーニューズWaiWai問題が発覚。毎日jpの広告スペースにも影響が出る[16]
  • 2009年2月 - 国内新聞社サイトの利用者数ランキングで1位を獲得[2]
  • 2009年4月 - デザインをリニューアル(4列構造)[17]
  • 2010年6月1日 - 毎日jpの人気記事をベースに、若者向けのタブロイド紙「MAINICHI RT」を創刊[7]
  • 2010年6月30日 - デザインをリニューアル(3列構造)[18]

出典

  1. ^ 毎日jp 媒体資料”. 毎日新聞社. 2010年12月16日閲覧。
  2. ^ a b 野津 誠 (2009-2-24). “国内の新聞社サイト、利用者数最多は「毎日jp」”. INTERNET Watch. 2010年12月2日閲覧。
  3. ^ 毎日新聞社・デジタルメディア商品のご案内”. 毎日jp (2010年4月). 2010年12月7日閲覧。
  4. ^ 朝日新聞社のデジタル商品のご案内”. 朝日新聞社広告局 (2010年4月). 2010年12月7日閲覧。
  5. ^ YOMIURI ONLINE ユーザープロフィル”. 読売新聞社 (2010年4月). 2010年12月7日閲覧。
  6. ^ 毎日新聞閲読者個人プロフィール”. 毎日新聞社広告局 (2009年). 2010年12月7日閲覧。
  7. ^ a b 永沢 茂 (2010-5-7). “毎日新聞社が若者向け新聞「MAINICHI RT」創刊、つぶやきも転載”. INTERNET Watch. 2010年12月7日閲覧。
  8. ^ a b darkhorse (2007-9-19). “毎日新聞の新サイト「毎日jp」の発表会でさらし者にされてみました”. gigazine. 2010年12月6日閲覧。
  9. ^ darkhorse_loga (2007-10-24). “「毎日jp」を運営している毎日新聞デジタルメディア局にインタビュー”. gigagine. 2010年12月6日閲覧。
  10. ^ 新聞社ニュースサイト戦争「毎日」躍進はヤフー頼み?”. J-CASTニュース (2007-11-25). 2010年12月6日閲覧。
  11. ^ MarkeZine編集部 (2009-2-24). “新聞系ニュースサイト利用者数1位は「毎日.jp」、ポータルからの流入で「Yahoo!ニュース」は絶大な影響力”. MarkeZine. 2010年12月6日閲覧。
  12. ^ 毎日新聞と2ちゃんねらー 「全面戦争」の様相”. J-CASTニュース (2007-1-5). 2010年12月6日閲覧。
  13. ^ 三柳英樹 (2008-11-19). “毎日新聞「ウィキペディアで犯行示唆」と誤報、実際は事件後の記述”. INTERNET Watch. 2010年12月6日閲覧。
  14. ^ a b c d e f デジタルメディア局”. 毎日新聞社 (2009年). 2010年12月6日閲覧。
  15. ^ 名古屋地裁平成12年(ワ)第366号
  16. ^ 小林直樹 (2008年7月8日). “「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る”. ITpro. http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080708/310423/ 2010年12月6日閲覧。 
  17. ^ デジタルメディア局 (2009-4-1). “総合情報サイト「毎日jp」トップページを一新 (2009/4/1)”. 毎日新聞社. 2010年12月6日閲覧。
  18. ^ edgefirst (2010-7-1). “毎日.jpトップページがリニューアル 4段組レイアウトを捨てヤフトピ風に”. 2010年12月6日閲覧。

関連項目

外部リンク